ブライダルDX化の喫緊 完全分析と進める方法を徹底解説

結婚式場を使った挙式は、日本人にとって特別な意味をもちます。二人が愛を誓い、その門出を祝うだけでなく、両家の絆を深めるうえでも非常に大切な儀式といってよいでしょう。

さらに披露宴では、家族や友人、職場の仲間たちからの心温まるメッセージが送られたり、お色直しや余興で盛り上がったりと、個性に富んだ演出がつきものです。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2021 全国版」によると、結婚式と披露宴への平均参列者数は42.8人で、平均費用は292.3万円となっています。よって1人あたりのコストは約6.8万円 という計算になります。 

また同調査では、ご祝儀の平均総額が168.8万円、カップルの自己負担額は平均143.7万円でした。 

コロナ禍よりもずい分以前から結婚式を控えめにする風潮が強まっていましたが、現在でも希望や夢が叶う結婚式や披露宴ができるなら高額な予算もいとわないというカップルは、少なからず存在します。したがって、そのニーズに高い精度で応えるためにも、ブライダル業界におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）が不可欠といってよいでしょう。

ブライダル業界DXはこれまでのプロセスの一部、場合によっては大半のプロセスを変える必要が生じます。

それに、近年、消費者とビジネスの双方がサービスの利用において大きな変革を経験しています。こうした変化に対応するためには、現状を正確に把握し、これらの変化に適切に対処するためのDX導入が不可欠です。以下では、なぜDXが今求められているのか、その背後にある状況を解説します。

1. 2025年のリスクを回避 「2025年の崖」とは、企業が既存のITシステムの課題に取り組まずにDXを進めなかった場合、2025年以降に経済的なリスクが発生する可能性があることを指します。経済産業省が提言した「DXレポート」によれば、もし日本の企業がDXを進展させなかった場合、年間最大で12兆円の経済損失が発生する可能性があるとされています。この「2025年の崖」を避けるために、DXが急務とされています。

2. スマートフォンの普及 スマートフォンは現代の生活に不可欠なデバイスとなり、消費行動に大きな影響を与えています。製品の購入、コミュニケーション、情報収集など、あらゆる活動がスマートフォン中心に行われるようになっています。ほとんどの行動がスマートフォンに関連し、センサーがデータをクラウドに送信することでさまざまな用途に活用されています。このような消費行動の変化に適応するためには、デジタルトランスフォーメーションが不可欠です。メルカリやAmazonなどは、スマートフォン中心のユーザー行動に適したサービスを提供することで競争力を高めました。このようなユーザーの変化に対処するためにDXの導入が必要です。

3. ビジネスモデルの変革 デジタル化により、従来のビジネスモデルが多くの業界で根本的に変化しています。新しいビジネスモデルを創造するために既存の枠組みを打破する動きも増加しています。デジタル変革によって既存のビジネスモデルが変容しているため、企業は生存のために根本的な転換が求められています。

4. テレワークの導入 新型コロナウイルス感染症対策や事業継続計画（BCP）の一環として、テレワークの推進が広まっています。テレワークの導入により、コスト削減や効率化などの利点があり、同時にデータの取得と活用が容易になります。このため、データを統合管理するシステムを構築し、業務プロセスを見直し、DX化する必要があります。