遊んで稼ぐ「Play to earn」とは?仕組みや注目されている背景を徹底解説!

ゲームに勝利して多額の賞金を獲得する「eスポーツ」が、若者を中心に世界的に広がっています。ゲームが単なる娯楽ではなく、報酬を得るためのコンテンツとして新たな役割を果たすようになった証といえるでしょう。 

その流れを追うようにして登場したのが、「NFTゲーム」です。イーサリアムブロックチェーンを基盤として暗号資産を元手にプレーできるため、キャラクターやアイテムをマーケットプレイスで売買することができます。この様な稼ぎ方が、「Play to earn」として注目を浴びています。 

Play to earnで本当に稼げるのでしょうか。他のゲームとどこが違うのでしょう。リスクは無いのか・・・。様々な疑問が湧いてきます。  

そこで今回は、Play to earnの仕組みや注目されている理由、また注意すべきことについて解説します。 

Play to earnとは 

「Play to earn」とは、イーサリアムブロックチェーン上で展開されるNFTゲームをプレーすることで、独自トークンを入手したり、キャラクターやアイテムを売ったりして報酬を得ることを意味します。つまり、「ゲームで遊びながら稼ぐ」ということです。 

暗号資産・イーサリアムのブロックチェーンは、スマートコントラクトによってチェーン上にアプリを記録したり、保存することができたりします。スマートコントラクトとは、あらかじめプログラムしたルールに従って取引が自動的に実行される仕組みのことです。この独自性を活かして、プログラムされたのがNFTゲームで、専用のトークンを購入すればだれでもゲームに参加できます。 

ゲームによってルールは様々ですが、ゲーム履歴はすべてブロックチェーン上に記録され、ゲーム内のキャラクターやアイテムは、代替不可能な唯一無二のトークン(NFT)としてブロックチェーン上に紐づけられるので、改ざんは不可能なうえ、資産性をもちます。ゲームのサービスが終了してもキャラクターなどのNFTアイテムを失うことはなく、手元で所有し続けられる点も既存のゲームにはない大きな特徴です。 

ゲーム内で獲得したトークンやNFTを売って得た暗号資産は、取引所でキャッシュアウトでき、これが報酬となります。以上が、「Play to earn」の仕組みで、「GameFi(ゲームファイ)」とも呼ばれます。 

「GameFi」とは、「Game」と「DeFi(ディファイ)」を足し合わせた造語です。DeFiは、分散型金融を意味し、イーサリアムブロックチェーン上で展開される銀行や証券会社などの中央集権的存在を介さない金融プラットフォームのことです。送金や融資、レバレッジ運用、保険など金融機関が仲介する様々な業務をスマートコントラクトで実行します。手数料が安く、手続きがスピーディーに完結するとあって、次世代の新たな金融として大変注目され、市場規模が急拡大しています。 

例えば、ゲーム内のNFT化したコンテンツを売るのではなく担保にして融資を受け、それを元手に別の暗号資産に投資したり、さらにNFTを増やしたりすることもできます。この様にゲームと分散型金融を融合させたビジネスモデルも含めて「GameFi」と呼びます。単なる暗号資産の売却ではなく、DeFiの要素を加味することによって、Play to earnはより厚みを増し、収益性が増加するといえるでしょう。 

参考:人気沸騰のNFTって何?本当に稼げるの!? 

DeFiとは?仕組みや注目されている理由を徹底解説! 

Play to earnの例

Play to earnの詳細を、NFTゲームの『The Sandbox』を例にとって説明しましょう。 

『The Sandbox』は、イーサリアム上で発行される独自トークンの「SAND」を購入してプレーに参加します。その際に、必ず仮想空間内の土地にあたる「LAND」も購入しなければなりません。 

プレーヤーは、ゲーム内のツールを使って、キャラクターやアイテム、建物などを自前で制作することができます。さらにそれらを使って3Dゲームを一からオリジナル作品としてプロデュースすることも可能です。また、ゲーム内に用意されたメタバース空間で他のユーザーと会話をしたりコミュニティを作って交流したりできます。 

『The Sandbox』を使ったPlay to earnとしては、まずLANDを他のユーザーに貸し出して不動産収入を得るという方法があげられます。現実の世界では、土地を賃貸する場合、必ず契約書が必要ですが、ゲーム内ではスマートコントラクトで自動的に契約が履行されるので、複雑な手続きは必要ありません。 

他にも自己プロデュースしたゲームやアミューズメントスペースなどのジオラマは、メタバース空間内にて有料で提供することができます。さらにゲーム内で使ったキャラクターやLANDなどは、NFTとして専用のマーケットプレイスで売買可能です。 

この様に、一つのゲームでも複数のPlay to earnの方法があるので、自分の好みに合った方法で稼げる自由度と楽しさがあるでしょう。 

Play to earnが注目されている背景 

NFT人気の急激な高まり 

世界初のNFTゲームは、2017年秋にリリースされた『CryptoKitties』という、様々な猫をコレクションとして収集、飼育、繁殖、そして販売できるというものでした。話題性はあったものの、当時は、イーサリアムにビットコインほどの知名度や資産価値がなく、一部の投資家やマニアたちの間で取引されたり楽しまれたりする程度でした。 

その後、ベトナム初の『Axie Infinity』が2018年にリリースされると、状況は変わり始めます。徐々にユーザーが増え、その人気ぶりは2021年に爆発的に高まり、デイリーユーザーが200万人を突破するまでになったのです。ただ、この流れは決してNFTゲーム単独の人気によるものではありません。 

その背景には、NFTそのものに対する世界的な評価の高まりがあるといえます。とりわけ2021年3月にビープル氏のNFTアートが約75億円で売却されたのは非常にセンセーショナルで、このニュースが世界中を駆けめぐると、たちまちNFTへの注目度がアップし、投資対象としてスターダムを駆け上がります。 

その人気ぶりは、それまで長年に渡って続いていた主要国の超低金利政策によって、行き場をなくした投資マネーが世界中に溢れ、新たな投資先が模索されていたことと無関係ではありません。加えて、従来は不可能だったデジタルコンテンツの唯一無二性の証明を可能にし、かつ所有権を付与できるというNFTの画期的な仕組みに対する衝撃と称賛が、多くの投資家や富裕層の投資意欲に火をつけ、バブルともいえる投資合戦が始まったのです。 

NFTのもつ革新性への期待感は、徐々に広がりつつあったNFTゲームにも波及し、2021年の半ばから夏にかけて異常なほどの人気ぶりを見せます。その筆頭が、先述の『Axie Infinity』で、AXSやSLPといった独自トークンも見る見るうちに高騰しました。このブームの中、Play to earnの注目度が高まり、実際にこのスタイルで稼ぐ人たちが若者を中心に増えてきたのです。 

メタバースへの関心の高まり 

2020年以降、NFTに注目が集まると時を同じくして、コロナ禍による極端な外出制限が、世界中のデジタル依存度を急激に高めました。その波は、VRやARといった仮想空間テクノロジーにも大きな広がりを見せます。その象徴ともいえるのが、2021年秋にFaceBookが社名を「メタ」とし、今後のビジネスモデルはメタバースを主軸とするという方針を明らかにしたことです。 

「メタバース」の定義も曖昧なまま、このワードが流行後のように世界中を駆けめぐる中、コロナ禍で激減したリアル世界のライブに代わるバーチャルライブとともに脚光を浴びたのが、「NFT」です。 

アバターとなって仮想空間内のギャラリーでNFTアートを買ったり、ゲームセンターを訪れてNFTゲームに興じたりと、NFTとメタバースが奇しくも違和感なく融合し、さらに新たな世界観を開拓し始めました。これによりPlay to earnの領域がさらに広がったといえるでしょう。 

奨学金を利用したPlay to earnもある 

ここまでの話だと、Play to earnは簡単に始められるように見えるかもしれませんが、実際はそうでもありません。というのも、NFTゲームをプレーするには、まず暗号資産を購入しなければならず、さらにその暗号資産でキャラクターや土地などを手に入れる必要があるからです。多ければ10~20万円の初期費用が必要となり、ある程度経済的に余裕がなければ手を出せないのが現実です。 

しかし、東南アジアの若者を中心に奨学金をもらってPlay to earnを行う人たちもいます。 

富裕層や投資家が、暗号資産を若者たちに貸し出してプレーすることができるようにし、獲得した利益を事前に決めた割合で分け合うという具合です。これによって得た報酬を、コロナ禍で苦しくなった生活費の足しとしたり、授業料に充てたりしています。 

つまり、Play to earnには、遊びの様で遊びでなく、投資に見えて救済措置となっている、という意外な側面もあるのです。 

Play to earnの注意点 

最後に、Play to earnの注意点を指摘しておきましょう。 

ゲームの人気が下がれば稼げなくなる 

Play to earnの収益構造は、プレーの際に付与されるトークンとゲーム内のキャラクターやアイテムをNFTとして売った際のキャピタルゲインの合計額です。よって、ゲーム自体の人気が高ければ、ユーザーや関連する通貨への投資も増えるため、保有するトークンやNFTを売った際に手に入る暗号資産の価格は上昇します。よって、現金化すれば確実に資産は増えていくでしょう。 

しかし、プレーするNFTゲーム自体の人気に陰りが出始めると、ユーザーが離れ、関連する通貨が値下がりするため、Play to earnの収益も減額します。つまり、Play to earnでの稼ぎは、NFTゲームの人気に比例するということです。そのため、ある程度人気があり間は強気でプレーするのもよいでしょうが、いつまでも上り調子というのは稀なので、損をしないためにもキャラクターの売却やトークンをキャッシュアウトするタイミングには十分注意が必要です。 

暗号資産市場の影響が大きい 

さらにNFTゲーム自体の人気が安定していても、暗号資産市場が不安定なときは要注意です。とくにNFTの基盤となるイーサリアムは、2021年に人気が急上昇し、一時は1ETHが50万円を突破、史上最高値をマークしました。ところが、2022年に入ると大幅に値を下げ、最高値から4割以上も安くなる局面がありました。アメリカによる利上げやロシアによるウクライナ侵攻など、市場をかく乱する不安定要素が複数存在するため、イーサリアムにも今後のどの様な影響があるのか、予断を許さない状況です。 

イーサリアムをはじめ暗号資産市場の動向は、大なり小なりNFTゲームにも影響を及ぼすと考えられるので、十分に注視しておく必要があるでしょう。 

まとめ 

NFTゲームは、投資家やゲーマーの間でも非常に大きな期待が寄せられているコンテンツの一つです。 

かつては、ゲームの内容に物足りなさが目立ったり、ユーザーの少なさが問題視されたりしたこともありました。しかし、現在は、『Crypto Spells』『My Crypto Heros』『PolkaFantasy』など、クオリティが高くて独自性に富んだ人気作品が、続々とローンチされています。海外のみならず、注目度の高い日本初のコンテンツも増えているので、国内でもPlay to earnを始めるユーザーが確実に増えています。 

レリパでは、ブロックチェーンゲームやNFTの作成、販売などを積極的にお手伝いしています。経験豊富なエンジニアが、懇切丁寧にご要望にお応えしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。心よりお待ち申し上げております。 

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